法人営業部電力コンサルティング事業部(低圧電力をお使いの方)
- 個人事業主又は法人である
- 公共料金(電気・ガス・水道料金)を1ヶ月に1万円以上支払っている
- 色々な省エネの案内はくるが、どれを信頼して良いか分からない
- 三相200Vの機械が2台以上ある
上記2点以上当てはまる場合は、お気軽にメールフォームからお問合せ下さい。
- 電子コントロールシステムとは?
- 今の電気代は適正?
- うちの保安料は高い?安い?
- 本当に無料でシュミレーションをしてくれるの?
- 省エネ商材の見積もりは適正な価格?
エネルギー管理支援事業部(年間エネルギー使用量1,500KL以上お使いの方)
改正省エネ法(エネルギーの使用の合理化に関する法律)の対象になるかどうかは、事業の規模によって異なります。また、改正省エネ法以外の基準で、温対法(地球温暖化対策推進法)や各種条例の報告書が必要になるケースもあります。改正省エネ法の規制対象になるの?と疑問に思われる方もいらっしゃると思います。そのような方を対象に弊社が無料診断いたします!
お気軽にご相談ください。